1：勤務先の副業規定を確認して懲戒を避ける準備

副業開始前夜。

何はともあれ勤務先が副業OKなのか否かを確認しなくてはいけない。最近は大企業でも副業解禁の流れがきているが、未だに多くの企業で副業は禁止である。恐らく副業禁止の会社の方が全体としては多いのではないだろうか。例に漏れず、自分の勤務先も副業は原則禁止である。バレたら懲戒の対象にもなるというから恐ろしい。

個人的には、一つの会社でずっと勤め上げるという時代でもないんだし、そろそろ副業禁止という規定は取り下げてほしいものである。ずっと一つの会社で勤め続けて勤務先の中でしか通用しないスキルを磨き上げて、気付けば時代は複業を推奨する流れになっていた、となればもはやキャリアチェンジは容易ではなく、キャリアとしては詰みである。

ということで改めて副業規定を確認してみた。そこには意外なことが書かれていた。細かな内容は割愛するが、というよりもわざと曖昧にしているのか細かく書かれていないのだが（笑）、要するにこういうことのようだ。

社業と関係なければ何をしても原則的にはOKで、会社名を出さなければそもそも会社に報告する必要すら無い

まぁ、よく考えればそれもそうだな、とも思う。例えば、メーカー勤務だとして、何か以下のような趣味がある場合。

上記あたりは全く問題ないし、会社に報告する必要すら無い、と読める。ああ、なるほど、と思った。自分の周りには最近、何やらジャンルを問わず、また勤務先の業種を問わず、コーチングなるものを副業でしている人が増えてきている印象なのだが、勤務先が研修企画会社でもない限り、講師業というのは副業規定に抵触しにくいのかなとは思った。

そう考えると、意外と副業はできるのかもしれない。さらにリサーチを進めて、副業をしているという同僚も見つけだして確認してみたが、確かに上記のような、会社と全く関係ない副業をしている人は数人いた。後は、A級サラリーマンの同僚の中にはビジネス本を出版している人もいた。A級サラリーマンとは何ぞや？という人は以下参照。

ビジネス本を出版するとなると、これはまぁまぁグレーだろう。ビジネスの本を書くのであれば、多くの場合は本業で得た知識で書かざるを得ないからだ。一体どうやって合法的に取り組んでいるのだろうか？

その同僚によれば、間違いなくグレーだと思ったので、副業規定に違反すると怖いから会社に確認したところ、会社名を出さない、それと当たり前だけど守秘義務に抵触しなければ認める、みたいな判断だったらしい。確かに、よく考えてみれば、仕事で得た知識というのは、実際には、その会社でしか手に入らないものなんていうのはほとんどなくて、マーケティングを勉強すれば誰でも知っていることであることも多い。試しに本屋さんに行ってマーケティングコーナーを見れば、ぶっちゃけた話、マーケティングを学んだことがある人からすれば、突き詰めれば全て同じ内容である。ただ単に、切り口が違うだけで、その切り口の面白さで売れるかどうかが決まっているようなものに見える。さすがに許可もなく、会社で受注した案件とか取引先の裏話とかを書いたら完全にアウトだろうけど。

その後、いろいろと聞いてまわると、このような本を出版するケースはごくまれにあるらしいが、上記のようにしっかり会社と相談して、グレーな部分をホワイトにして申請すれば意外と通るものらしい。

とは言え、明らかに社業と関係ないもの以外は、まぁまぁ個別判断になるっぽい。会社と確認しながら進めるのがとにかく無難と言えそうである。就業規定を読み込むと、ポイントは以下に集約されそうだ。

そりゃそうだ、と納得の当たり前のポイントである。ビジネス書の出版の場合は、上記ポイントを上手くクリアするということになるのであろう。

ただ、明らかに勤務先の業務に支障をきたしそうなものに、レストランの経営を副業でしているというツワモノもいた。普通にレストランの経営なんかしていたら、本業はおろそかになりそうなものである。このカラクリは、どうも家族が社長になっていて、要するに家業の手伝いという建前で会社からOKが出ているそうなのだ。

ここまでくるともうよくわからない。噂によると、家業の手伝いは結構最強で、一般的に副業が禁止されている公務員でも認められるケースがあるとかないとか。いずれにせよ、上記ポイントを押さえた上で、規定に抵触しそうな危なめな副業であれば、理論武装をしっかりして会社を説得するという方向になるとしか言いようがなさそうである。

ということで、自分の場合であれば、いくつか副業にできそうな趣味があるので、その趣味の先生というか、世に言うコーチング的な路線であれば比較的安全に副業規定をクリアできるとの結論を得た。

そんな副業開始前夜の日記。

上記はあくまで自分の勤務先の話であって、万人に当てはまる保証は全くない、ということを念のため強調しておく。いずれにせよかなり個別判断になるケースが多くなりそうではあるので、事前によく勤務先の副業規定を研究して取り組まれることを推奨。